マイホームの購入においては、土地の広さや周辺環境のほか、断熱性を重要視する方も多くいるでしょう。断熱性は、夏の蒸し暑さや冬の凍えるような寒さをしのぐために重要なものであり、住みやすさ・快適さにもつながります。

「断熱性を重視した家づくりがしたい」という場合は、断熱等性能等級をチェックしましょう。断熱等性能等級は、文字通り住宅の断熱性を表す等級のことです。

当記事では、断熱等性能等級の概要・各等級の詳細から、断熱等性能等級を上げるメリット・上げる場合の注意点まで詳しく説明します。生涯快適に過ごせる住まいの実現を目指す方は、ぜひ参考にしてください。

断熱等性能等級とは、国土交通省が制定した「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」に基づく「住宅における断熱性能の評価等級」です。住宅性能表示制度の1つの評価基準であり、「断熱等級」と略称されることもあります。

断熱等性能等級は1～7の7段階となっており、数字が大きいほど断熱性が高いことを示しています。なお、等級5～7は2022年に創設された、比較的新しい上位等級です。

ここからは、断熱等性能等級における7段階の住宅性能表示基準と、2022年に新設された等級5～7のさらなる詳細について説明します。

出典：国土交通省「「新築住宅の住宅性能表示制度ガイド」令和4年10月1日施行版」

2022年10月1日以降、住宅における断熱等性能等級は7段階で構成されるようになりました。各段階の概要は、下記の通りです。

等級4から等級5までには施工年月に大きな開きがあり、認定基準のレベルも大きく異なります。

また、等級4は2022年3月まで最高等級とされていました。しかし、法改正によって2025年度以降はすべての新築住宅において等級4以上が義務化され、等級4は最低等級になる見込みです。これにより、等級4に満たない住宅は新築できなくなります。なお、法改正以前に建築された等級4に満たない既存住宅は義務化の対象外となるため、断熱リフォームを行う必要はありません。

前述の通り、等級5～7の3つの等級は「2050年カーボンニュートラル」の目標実現に向けて2022年に創設された比較的新しい等級です。しかし、等級5と等級6・7は施行された月に違いがあるほか、対象となる住宅も異なります。

等級5は、2022年4月1日から施行された等級であり、集合住宅・戸建て住宅を含むすべての住宅が対象です。ZEH水準相当という、等級4以上の高い断熱性能が求められます。

一方で、等級6～7は2022年10月1日から施行された等級で、戸建て住宅のみが対象です。「冷暖房にかかる一次エネルギー消費量を概ね30～40％削減する」など、非常に高い断熱性能が求められています。

政府は、「2030年には、新築住宅の基準をZEH水準の省エネ住宅にする」という目標を掲げています。等級5が最低基準として義務化される未来も、そう遠くはないでしょう。

出典：国土交通省「家選びの基準変わります」

断熱等性能等級は、UA値・ηAC値という、住宅の外皮性能を表す2つの性能基準値に基づき決定します。

UA値とは、「外皮平均熱貫流率」のことで、分かりやすく言うと「壁・床や窓を通してどれほど外気の熱が出入りしやすいか」を示した数値です。数値が低いほど、外気の熱が出入りしにくいことを示します。

そしてηAC値は、「平均日射熱取得率」のことで、「冷房期となる夏場において、太陽からの日射熱がどれほど室内に入るか」を示した数値です。数値が低いほど、日射熱の影響を受けにくい・冷房にかかる消費エネルギーが少ないことを示します。

UA値・ηAC値は地域区分によって達成すべき数値が異なることも特徴です。地域区分では、地域ごとの気候の差を考慮して8つの区分が定められています。

住宅の断熱等性能等級を上げることには、下記のようなメリットがあります。

ここからは、それぞれのメリットについて詳しく説明します。

断熱等性能等級が上がるということは、「UA値・ηAC値が小さくなる」と捉えられます。前述の通り、UA値・ηAC値はその数値が低いほど省エネ性能が高くなり、室内と外気の熱が出入りしにくくなるほか、日射熱の影響も受けにくくなります。

1年を通して快適な温度を保ちやすくなる点はもちろん、エアコンを効率的に使用できる点は大きなメリットと言えます。設定温度を必要以上に高くしたり低くしたりする必要がなくなるため、電気代の削減にも寄与します。

2022年10月に断熱等性能等級6～7が創設されたことによって、「等級5以上」が長期優良住宅の基準として加えられました。長期優良住宅に認定されることのメリットは、下記の通りです。

等級5以上を実現するためには、当然コストがかかります。しかし、住宅ローン減税をはじめとしたさまざまな税制優遇措置があることによって、金銭的負担を大幅に抑えることも可能です。

また、長期優良住宅は資産価値が高いため、将来的に住宅を手放すこととなっても比較的高値で売却しやすい点も隠れたメリットと言えるでしょう。

出典：住宅性能評価・表示協会「長期優良住宅認定制度の概要について」

断熱等性能等級が上がると、健康的な生活を実現できるようになります。特に期待できるのは、住宅全体の温度が一定に保ちやすくなることによる「ヒートショックのリスク軽減」です。

ヒートショックは、室内の気温差などによって血圧・脈拍が急激に変化することによって発生する心臓や血管の疾患です。

また、断熱性が高まることによってカビやダニの発生が抑制され、結果として気管支喘息やアレルギー性皮膚炎といった症状の改善も期待できるでしょう。

断熱等性能等級の高い住宅は、新築・リフォームにかかった費用に対し、国や自治体からの補助金を受けられる可能性があります。

補助金制度にはさまざまな種類があり、種類によって条件や金額も異なります。「省エネ対策のされた住宅の取得を検討しており、金銭的負担を軽減させるべく補助金を受けたい」という場合は、事前に工務店に相談しておくとよいでしょう。

住宅の断熱等性能等級を上げることにはさまざまなメリットがある一方で、いくつかの注意点も存在します。

省エネ性能の高い断熱住宅の新築や既存住宅の断熱化を検討しているのであれば、ここから紹介する注意点もしっかりおさえておきましょう。

断熱等性能等級を上げるためには、品質の高い断熱材の導入や適切な気密処理のできる腕の良い業者への依頼が不可欠です。そのため、建築費用が高くなる傾向にあります。例として、等級4から最高基準となる等級7へのグレードアップには、200万円程度のコストがかかるでしょう。グレードアップに必要なコストは、建物のサイズによっても若干異なります。

とは言え、断熱性の高い住宅は光熱費を節約できたり何らかの補助金を受けられたりなど、金銭面でのメリットも豊富にあります。建築費用だけにとらわれず、毎月の支出バランスも考慮したうえで施工を判断することが大切です。

断熱等性能等級が上がるほど、建築・リフォームを手がける業者に高い施工技術が求められます。

特に、住宅の断熱性が高まると室内と外気の温度差が大きくなり、結露が発生しやすくなるため気密処理が重要となります。しかし、この気密処理は施工品質に左右されやすいことが特徴です。品質の高い断熱材を使っても、気密処理がうまく行われていなければ断熱性が高いことによる恩恵をしっかり享受することができません。

したがって、業者選びが非常に重要となることを覚えておきましょう。

断熱等性能等級とは、住宅における断熱性能の評価等級のことです。国土交通省が制定した「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」に基づき、等級1～7の7段階で評価されます。

住宅の断熱等性能等級を上げることには、快適な室内環境の実現・長期優良住宅への認定・健康的な生活の実現のほか、ケースによっては補助金を受けられるといった多くのメリットがあります。しかし、建築費用が高くなりやすいほか、業者選びが重要となる点に注意が必要です。

業者選びの際は、「目指したい等級での施工に対応しているか」のほか、「実績があるか」「担当者は信頼できるか」といったポイントもチェックしておくとよいでしょう。